相手に求める年収はいくらなのか！？早期リタイアする人には関係ない？

労働者の皆様。
こんにちは。ヒモって最高ですよねｗ働かないで他人を働かせることを夢に見る下衆人間のリェータです。

婚活の情報サイトを眺めていて「相手に求める年収」という言葉を見つけたので感じたことをひたすら書いていく。私のような労働嫌い、年金貰うまで働くという拷問には耐えられないので早く会社を辞める人間から見れば結婚なんてものは関係ないが・・・・

女性は高年収の人が良い

現実的な事を考えれば当たり前でしょうね。子供を産んだら働けなくて無収入の期間が発生しますので、その間のお金を稼いできてくれる男性が必要です。女性の本能に基づいたものなんでしょうね。昔は「持ってくる食糧の量」今は「持ってくるお金の量」です。別に悪い事ではないですよね。

子供を産んでからも、子供にご飯を食べさせて教育して、大学まで進学させるとなると、それなりの大金がかかりますので、それを考えると高収入の人が結婚相手に相応しいと考えるのは理にかなっています。

男性が相手に求める年収

相手を好きになってしまえば関係ないという方が多いですね。そもそも女性の年収を当てにして結婚する男性自体があまりいませんし、いたらヒモと言われます。男性は辛いよ。妻に唆されて住宅ローンなんてものを組まないように気を付けてください。年収の３，４倍のお金を借りるなんて自分の体を担保にお金を借り入れるローマの奴隷みたいなことしないでください。

家を買いたい

住宅ローンを組ませることができる銀行は笑みが止まらないでしょうね。だって、サラリーマンが働き続ける限り、ずっと利子収入が銀行に入金されるのですからね。国を後押しをするように住宅ローン減税という利子の足しにもならないようなことをしていますよね。男性を働かせて税金をもっと労働者から取ってやろうと合作するのです。

住宅ローンなんて人生を終わらせる一撃だと思ってますよ。これを人に「いいものだと」勧めるなら、勧める人にやらせます。妻が私に住宅ローンを勧めてきたら、私なら妻名義で住宅ローンを組ませます。良いものだというなら自分がやればいい。私は賃貸で十分だと思ってますし、増減する家族構成に応じて住む家を変えればいいと思っています。

おまけに日本は、個人が不動産を持つことを間接的に認めていません。だって不動産を持つと自治体から固定資産税を払えと納付書が届けられます。払わないとあなたの不動産が差し押さえられるわけです。これって間接的に「個人が不動産を持つこと」を国が認めていないのではないのか？